太陽光発電ソリューション

電気を消費する建物の敷地内に
自己所有の太陽光発電設備を設置する方法

「自身で作った電気を自身で消費する」方法のため、電気代削減効果が非常に高いことが特徴です。
「電気の生成から消費」の間に第三者が介在しないので、電気を安く調達できます。

お客様の敷地面積によっては、設置容量(発電量)が少なくなってしまうことや、初期費用や管理費用がお客様負担になるという側面がございますが、災害時や停電時には非常用電源として電気をご活用いただけることや、その他のプランと比べると導入難易度が比較的低く、工事が素早く完了する傾向がある(最短2ヶ月前後)というメリットがございます。

建物の敷地内に大きな駐車場がある場合、「ソーラーカーポート」の設置提案も可能です。
屋根上の面積のみでは設置容量が足りない場合にご検討ください。

電気を消費する建物の敷地”外”に
太陽光発電設備を設置し
そこで作られる電気を「小売電気事業者」の
送電網を介して自身の建物に供給する方法

自身の敷地のみでは十分な設置容量が確保できず、「消費電量＞発電量」となってしまう場合によく採用されます。

非常用電源として使用できないことや、初期費用や管理費用がお客様負担になるという側面がございますが、電気代削減効果がとても高いことや、お客様の敷地面積に左右されることなく設置容量(発電量)を多くできるというメリットがございます。
※設置容量(発電量)が多いほど、大幅な「電気代削減効果」と「Co2削減効果」が見込めます。

• 当社では、地域の不動産会社と連携して、太陽光発電設備の設置に適した用地の確保などもおこなっております。
  お客様の方で自己託送に必要な土地をご用意いただく必要はございません。
• 自己託送をおこなう場合、初期費用が高額になる傾向がございます。
  お客様のご都合に合わせて、最適な設置容量(発電量)をご提案させていただきます。
• 発電した電気は複数の拠点に供給することも可能です。

プラン4
オフサイトPPA

（第三者所有 – 建物敷地外に設置）

電気を消費する建物の敷地”外”にある
第三者が所有している太陽光発電設備から
作られる電気を「小売電気事業者」の
送電網を介して自身の建物に供給する方法

初期費用をかけずに多くの容量の再エネ電気を購入することができます。

その他の導入方法と比べると電気代削減効果が少ないことや、非常用電源として使用できないという側面がございますが、お客様の敷地面積に左右されず設置容量(発電量)を多くできるというメリットがございます。

• Co2を排出しない電気を使用することで、投資家からの出資や金融機関からの融資に+の影響が働きます。
  上場企業や工場など、必要とする電力が多い法人を中心に、再エネ電気調達のニーズが高まっています。
• オンサイトPPA同様、事前調査をおこなわせていただく形になります。
  オフサイトPPAの場合、オンサイトPPAよりも大規模な工事になるため、調査に時間を要する傾向があります。
• 発電した電気を複数の拠点に供給することも可能です。